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住まいのコラム

3.11東日本大震災の教訓 |2025.03.01

  私たちはあの東日本大震災から14年の今、教訓を生かせているだろうか。3月11日に改めて考えてきたい。
 内閣府の防災の情報ページに東日本大震災の教訓が記されている。三陸地震の津波を記した「津波と地震」の寺田寅彦著に「自然は過去の習慣に忠実である」とし、災害を防ぐには、人間が過去の記憶を忘れないようにするしかない。の冒頭で始まる。
 阪神淡路大震災で学んだ建物の倒壊や家具の下敷きによる圧死から人々を守るべく建築基準法を改正し、建物の耐震性能を向上させた。その後、熊本地震や東日本大震災では圧死で亡くなる方は減少した。しかし既存住宅の耐震補強が全てに出来ているわけではなく、能登半島地震では約4割の方が建物の倒壊による圧死であった。家主の経済的、年齢的理由から古い家屋の耐震補強ができていなかったのだろうか。

 今後は耐震性が劣る住宅が空き家となり、地震の際に倒壊し、歩行者や通行車両を巻き添えにしかねない。また救援や支援の妨げになるように道路を塞いでしまったり、火元となりかねない。関東大震災では大規模な市街地火災や山林火災で、炎や熱風が渦巻いて立ち上がる「火災旋風」が110個以上発生したと言われ、人や物を舞い上げ、火の粉を遠くに飛ばして被害を拡大させる。そうした火災で9割の方が亡くなったと言われる。
 私たちが住んでいる町のこのような特性や災害リスク、そして歴史を理解し、備えていく。地震による二次災害である液状化、津波、火災、土砂崩れなどに備えるとともに、異常気象による酷暑の際の地震や大型台風が到来している際の地震、大雪の際の地震など複合災害に備える必要がある。

  新潟中越地震の際は、避難所には人が押し寄せ、通路が設けられる余地もなく人が溢れた。車中泊を選択する方も増え、長時間動かず車内で暮らすので、血液の流れが悪くなり、血栓ができやすくなり、それが肺や心臓、脳を塞ぎ亡くなる方が増えた、エコノミークラス症候群である。避難所ではたちまちインフルエンザが流行した。
 北海道胆振東部の地震では、苫東厚真の火力発電所がダメージを受け電力を供給できなくなり、全道停電ブラックアウトとなった。酷暑や大雪の際には電気が使えないと。冬は低体温症や凍傷、酷暑の際は熱中症で亡くなる方、高齢化社会では、こうした災害関連死は年々増えることになるであろう。医療や介護の手が足らなくなる。過去の記憶だけでなく、近い将来の予測にも備えが必要になる。